マンションを選ぶ際、何を基準にしていますか？
外観や間取りなどを見ることが多いと思いますが、安全性を重視するなら「耐震性」についてもしっかり理解しておく必要があります。
そこで本記事では、耐震構造・制震構造・免震構造の3つの耐震性についてまとめました。
家を探すうえで参考になると思いますので、ぜひチェックしてみてください。
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マンションの耐震性は「耐震構造」「制震構造」「免震構造」の3つに分けられます。
昨今はとくに耐震性についての関心が高まっており、タワーマンションでも耐震性を意識した設計がされています。
地震大国の日本において耐震性は非常に重要です。
そんなマンションの耐震性の耐震構造について解説します。
旧耐震と新耐震について
地震が多い日本は、地震が起こるたびに耐震基準が見直されています。
そのため、旧耐震基準と新耐震基準の内容は異なります。
新耐震基準になったのは、1981年です。
1978年に宮城県沖地震が発生し、それにより多くの家屋が倒壊しました。
この地震を経て、1981年6月以降は新耐震基準が適用され、旧耐震基準と区別されています。
旧耐震基準では、震度5程度では建物が崩壊・倒壊しないことを想定しており、それ以上の地震に対する規定はありませんでした。
一方で新耐震基準では、震度5程度ではほとんど損傷なし、それ以上の地震に対しては崩壊・倒壊しないレベルにまで上がっています。
それ以上の地震とは、震度6強～7程度です。
新耐震基準では耐震構造も変更されているため、ほとんどの建物は鉄筋コンクリート造を使用しています。
これにより1995年に発生した「阪神・淡路大震災」ではほとんどの建物が倒壊しませんでした。
ただし構造や形状は建物によって差があります。
そのため、たとえ新耐震基準でも必ずしも安全とは断定できません。
住宅品質確保促進法とは
また、「品確法（住宅品質確保促進法）」が2000年4月1日に施行されました。
この規定に基づき、「住宅性能表示制度」も同年10月3日にスタートしています。
なかでも新築分譲マンションや建売住宅は対象になっているものが多いので、マンションを購入する際は、ぜひ品確法についても確認してみてください。
品確法は「住宅性能表示制度」「住宅に係る紛争処理体制整備」「瑕疵担保責任特例」の3つが定められ、統一されたルールにもとづく評価により、住宅の一定性能の実現を目的としています。
マンション購入の際にチェックしたいこと
たとえ新耐震基準でも、必ずしも安全とは断言できません。
実際、新耐震基準が掲げられたあとに建てられたマンションでも、阪神・淡路大震災では被害を受けている建物は存在します。
なかでも1階がピロティ形式といわれる壁がなく柱だけで、外部に開放された空間がある構造になっている建物に被害が多いと言われていました。
近年は減少傾向にありますが、それでもすべてのマンションが耐震性に優れているわけではありません。
このように、マンションを購入する際は「地震の対策はなされているか」という点もチェックする必要があります。
Googleマップの航空写真で建物を上から見たときに、L字型やコの字になっている場合は要注意です。
また、細すぎるマンションも気を付けたほうが良いでしょう。
さらに、旧耐震のマンションは下層部と上層部で構造が異なる場合があります。
分かりやすいのが下層部は鉄骨鉄筋コンクリート造で、上層部が鉄筋コンクリート造となっている場合です。
このような物件は揺れの感じ方が下と上で異なるため気を付けましょう。
「耐震等級」というのも確認しておくとより安心です。
等級の数字が大きいほど頑丈な建物になります。
マンションの耐震性について制震構造の仕組みやメリットについて
3つあるマンションの耐震性について、ここでは「制震構造」の仕組みやメリットを解説します。
耐震構造が地震に対応した設計であるのに対し、制震構造とはどんな構造になっているのでしょうか？
エネルギーを吸収働きがある
制震構造の一番の特徴は、揺れを吸収する働きがあるという点です。
いわゆる地震のエネルギーを吸収するダンパーを骨組みに設置しており、これによって大きな揺れを抑制できるようになります。
実際、制震構造のマンションは振動や衝撃に強く多少の揺れであれば動じません。
この構造はタワーマンションに多く採用されており、地震はもちろんのこと風による揺れも防ぐことができます。
昨今は、中低層マンションや一戸建てにも採用されています。
これは地震大国である日本だからこそでしょう。
ちなみに、制震構造で建てられたマンションは上の階にいくほど揺れが抑えられる仕組みになっています。
柱・梁・壁の損傷を抑制する
制震構造を導入することで、地震や風などの揺れを吸収し分散することができます。
そのため、柱や梁、壁などの損傷も減らすことが可能になります。
ちなみに、制震構造の研究がスタートしたのは1980年代まで遡ります。
この頃は旧耐震基準から新耐震基準になり、建物の構造も大きく変わってきた時代です。
1989年には初めて制震構造のビルが建設され、たとえ大きな揺れが起こっても建物だけでなく人々も守ることができるようになりました。
制震構造のメリット
基本的に揺れによる倒壊は防ぐことができます。
また先ほども述べたように柱・梁・壁の損傷も抑えられるため、耐震構造よりも安全性は高くなります。
さらに免震構造よりもコストが低いのもメリットでしょう。
一方で地盤によって導入できる場合とそうでない場合があります。
地盤が弱いと難しく、耐震構造よりも費用は高くなる点はデメリットです。
マンションの耐震性について免震構造の仕組みやメリットについて
耐震構造と制震構造の仕組みやメリット・デメリットについてご紹介してきましたが、「免震構造」はどうでしょうか。
免震構造とは、地震によって伝わる力を抑える働きのある構造を指し、それにより破壊を防ぐことができます。
免震装置を設置している
免震構造は、免震装置を設置しているため耐震構造や制震構造よりも揺れを軽減することができます。
そのため、地震による安全面を考えると免震構造のほうが高くなるでしょう。
体感は実際の1/3～1/5程度と言われており、東京駅丸の内駅舎改修工事の際もこの構造が用いられています。
ちなみに、免震装置を設置することで地盤と切り離して建てられているのが大きな特徴になります。
また、免震装置はアイソレーダとダンパーを組み合わせているのが特徴です。
アイソレーダは揺れを伝えない働きが、ダンパーは揺れを分散する働きがあります。
これにより、先ほども述べたように揺れの体感が軽減されているのでしょう。
ただ耐震性が高いぶん、コストは高くなります。
さらに定期的にメンテナンスが必要になるため、維持費もかかります。
免震構造のメリット
耐震構造や制震構造に比べ揺れを感じにくいという点は大きなメリットです。
また同時に建物内部の損傷も防ぐことができるため、崩壊や倒壊は他の構造より頑丈です。
そのため、3つの耐震性の中ではもっとも優秀で安全性が高いと言えます。
しかし一方で、先ほども述べたようにコストが高くなるというデメリットがあります。
マンションの場合は多少変わってきますが、木造住宅でも300～600万円程はかかると言われています。
まとめ
マンションの耐震性について知っておくことで、地震による崩壊・損傷を軽減する建物を選ぶことができます。
ただし、免震構造のように耐震性が高い建物は、建築コストや維持費も高くなるので注意してください。
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