新たにマンションを購入する場合、その物件の購入価格以外にもさまざまなコストがかかりますが、それらのコストを予期したうえで資金を用意する必要があります。
資金計画をしっかりと立てないまま見切り発車で購入を決断してしまうと、後になってから苦労をすることになってしまいますので注意が必要です。
今回は、資金計画を立てる際の注意点を諸費用、ランニングコスト、金利の3つに分けて詳しくご紹介していきます。
＼お気軽にご相談ください！／
弊社へのお問い合わせはこちらマンション購入時にかかる諸費用
まず、マンションを購入する際には、物件価格以外にもさまざまな費用がかかってくることを覚えておく必要があります。
物件の購入時にかかる物件価格以外の費用のことを一般的に諸費用と言い、この諸費用の計算を誤ると購入後の資金計画が大きく崩れる要因となりますので、実際にどのようなものにどのくらいの金額が必要となるのか、内容を把握しておくことが大切と言えます。
マンションの場合には、物件購入時に最初にかかる諸費用は一般的に物件の価格の3〜5%と言われていますが、具体的にはどのようなときに支払いが必要となるのでしょうか？
まず諸費用として一般的に必要とされているのが、住宅ローンを契約する際に支払うべき手数料や、不動産の登記申請のための費用、また仲介によって物件を購入した場合には仲介手数料などがあります。
これらは最低限必要となる諸費用ですが、この他にも引っ越しのための費用や、修繕積立費用、また月々にかかる費用として管理費などもかかることが考えられます。
事務的な費用の他にも、新居に入居する際には新しい家具を購入することがほとんどですよね。
環境を変えて新しい住まいで生活をするとなると、最低限必要なインテリア用品を揃えるためにも費用がかかりますが、それも諸費用の1つとして考えられています。
実際に物件を購入した後に、想定していたよりも費用がかかり生活が苦しくなってしまうといった事態を未然に防ぐためにも、事前に諸費用を計算したうえで資金計画を立てる必要があります。
マンション購入後のランニングコスト
マンション購入の際の2つ目の注意点として、ランニングコストと呼ばれる月々の支払いがあります。
物件を購入する際の資金計画では、基本的に住宅ローンの借入額と自己資金を計算したうえで月々の返済額を決めていくことになります。
最初にこのランニングコストを見落としたまま資金計画を立ててしまうと、思わぬところで出費が嵩んでしまい毎月のやりくりが難しくなるだけではなく、その後の収支の計画が大きく崩れる要因となり、大変危険です。
新たに物件を購入するとなると、どうしてもその家賃ばかりに目がおこなってしまいがちですが、あらかじめ出費を考えておくことで大きなトラブルに繋がらずに済みますので、しっかりと確認しておきましょう。
ここでランニングコストの注意点をご紹介するためには、まずは住宅ローンを契約する際の資金計画まで遡って考える必要があります。
住宅ローンでどれだけの額を借り入れるのかを考えた時、まずは収入に対する返済額の割合を表す返済負担率を基準に借入金額を定められますが、ここで負担率のみで借入額を決めるのはおすすめできません。
ローンを借り入れて物件を購入する場合には、負担率だけではなく月々の返済額を一緒に考える必要があります。
月々に支払う返済額を定める際、よくある考え方として、月々の家賃と同じくらいの額を目安として返済額とする方法があります。
しかしこの考え方では毎月のランニングコストの支払いが完全に見落とされていることがわかります。
マンションにおけるランニングコストとは、固定資産税、管理費、修繕積立金が挙げられますが、これらの支払いをすることを考えたうえでローンを組まないと、後になってから毎月の出費による負担が大きくなり、生活を苦しくする要因となってしまいます。
上記の費用以外にも、住んでいる地域によっては都市計画税といった税金がかかったり、自家用車を所持している場合には駐車場代もかかってしまうなど、さまざまです。
その他にも定期的なメンテナンスのための維持費や、被災してしまった場合などの万一の場合に備えて資金を確保しておくことも大切です。
以上のことを踏まえて、さまざまな出費を事前に把握し予想したうえで計画を立てることが何よりも重要であると言えるでしょう。
もちろんすべての出費を事前に計算するのは難しいですが、実際に生活を始めてから後悔することがないよう、年間で支払うことになる税額などを計算しておくことも大切です。
マンション購入後の金利変動のリスク
住宅ローンを契約する際には、固定金利で借り入れるか変動金利で借り入れるのかを選択することができます。
これら2つを比較すると変動金利の方が一般的に広く用いられていますが、その理由は変動金利の方が固定金利よりも低金利に設定されているからです。
しかし、最初の設定額が安いからといって安易に変動型を選んでしまうのは大変危険です。
ここからは、その変動金利によって起こりうるリスクの高いケースとその対処法についてご紹介していきます。
まず、金利は少し上昇しただけでも支払額に大きな差が出ますので、元々の借入金額が多い場合などはその影響をより受けやすいと言えます。
また、返済期間が長期にわたる場合にも注意が必要です。
変動型の場合、その額は半年に1回更新されますが、実際に金利が変更されるのは5年に1度とされていますので、長期間での借入の方がより変動の影響を受けやすいことが予想されます。
それと引き換えに、返済期間を短く設定している場合は、変動の危険性はそこまで高くないでしょう。
返済する額に変化が起きる変動型ですが、その変動リスクとうまく付き合うためにはどのような対処法をとることが必要なのでしょうか？
まずはじめに、ローンを借り入れる際に、相対的に固定型よりも安く済むことで得をするからといった理由から変動型を選ぶことがないよう注意しましょう。
返済計画を立てる場合には、まず固定金利の場合最終的にどれだけの額を支払うことになるのかを計算したうえで、無理のない資金計画を立てられているか確認しておくことが大切です。
金利の上昇は5年に1度であると同時に、前回の額の1.25倍を上限としてそれ以上に跳ね上がることはありませんので、事前にしっかりと返済額の想像をしておくことで、変動したときにも問題なく対処することができます。
また、変動型で借り入れる場合には、定期的に返済額のチェックをすることも大切です。事前に計画を立てておくことが大切なように、実際に返済が始まってから金利がどう変化しているのかを定期的に確認しておくことで、その後の返済額の見通しが立てやすく、上昇した場合の返済も滞りなく進めることができるでしょう。
以上のことから、変動型の場合は元々借り入れの額や期間が少ない方や、事前に返済の計画を立てることができる方に向いていると言えるでしょう。
長期で借り入れる場合にはよりお得で安く済む方で考えてしまいがちですが、ご自身の返済計画に合った方を選択することで、その後のトラブルを起こすリスクを最小限にすることができます。
まとめ
住宅ローンを組んでマンションを購入する場合には、資金計画をしっかりと立てたうえで手続きを進めていく必要があります。
実際に生活を始めてから苦しむことがないよう、事前にかかる費用を把握しどのように工面していくのかを考えることが大切ですので、ここでご紹介した3つの注意点を参考に自身に合った計画を立てていきましょう。
＼お気軽にご相談ください！／
弊社へのお問い合わせはこちら
