マイホームの購入は簡単にできるものではなく、申し込みから引き渡しまでの流れなどわからないことのほうが多くあるものです。
見学や契約の流れでどのような注意点があるか先に知ることで、後悔することのない物件選びができるでしょう。
そして物件を見学して選ぶことも大切ですが、長期的なローンを完済させるには諸費用を考慮した資金計画も重要です。
この記事ではマイホームの見学から引き渡しまでの流れやかかる費用の種類についてご紹介いたします。
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マイホームの購入は新築でも中古物件でも大きな買い物であり、初期費用やローン返済など資金計画を立てることが第一のステップです。
ほとんどの方は購入に住宅ローンを利用することになりますが、ローン返済は最長で35年間続きます。
そのため申し込み前に綿密な資金計画を立てておかないと、のちに毎月の返済が困難になってしまい売却せざるを得ないことも考えられます。
まずはマイホーム購入にかかる諸費用をチェックしてみましょう。
マイホームの購入にかかる諸費用
マイホームの購入には物件価格だけでなく、以下のような諸費用が加わります。
●仲介手数料
●手付金
●金融機関に支払う融資事務手数料
●保証会社に支払う保証料
●団体信用生命保険
●火災保険
●司法書士に支払う登記手数料
とくに金額が大きいのは不動産会社に支払う仲介手数料であり、金額の上限は「物件価格の3%+6万円」と定められています。
これに消費税も加わるため、物件価格の次に高額な出費になるでしょう。
マンションの場合は、管理組合に支払う管理費や修繕積立金も加わります。
諸費用の合計額は購入するマイホームにより大きく異なり、物件価格のおよそ5~10%程度の金額といわれています。
ローンの返済は住んでから開始されますが、頭金や諸費用は引き渡し前に支払うことを想定して資金計画を立てましょう。
また手付金に関しては支払いが不要なケースもありますが、契約解除としての役割があるため下記でご紹介いたします。
マイホーム購入にかかる税金
マイホームを購入した際は、不動産を自分の所有物とするための「登録免許税」や、購入後一度のみかかる「不動産取得税」があります。
これらは要件を満たすことで大幅減税される軽減措置があるため、適用する住宅であれば大きな負担にはならないでしょう。
そしてマイホームを購入すると、毎年固定資産税や都市計画税の納付が課せられることも忘れてはいけません。
毎月の返済に加え、毎年まとまった金額の納付があることを想定することが資金計画のポイントです。
購入前にマイホーム候補を見学する流れ
新築のモデルルームやまだ売主が住んでいる中古マンションなど募集物件にはさまざまな種類がありますが、見学の流れはどれも大きく変わりません。
まずは見学したい物件を数か所に絞り込み、不動産会社や売主に連絡を取って日時を決めましょう。
当日は物件の図面やメジャーを準備しておくと、ほかの物件を見学した際に比較しやすいです。
住宅見学でチェックしておきたい場所
新築・中古物件問わず、見学に来たらまず下記の場所をチェックしましょう。
●水回り
●窓の位置と数
●収納場所
●コンセントの位置と数
内装のみを見た場合ですが、これらは住みやすさに直結するポイントです。
一戸建ての場合は土地の所有範囲が明確であることを確認して、中古物件であればとくに外壁の塗装や基礎部分のひび割れなどもチェックしましょう。
修繕の必要性について判断に自信がない場合は、不動産会社のスタッフに同行してもらうことでアドバイスが受けられます。
自家用車を所有している方は、駐車場の広さや水はけの良さも重要です。
また住みやすさを知るには住宅そのものだけでなく、車通りの多さや騒音など周囲の環境にも注目することがポイントです。
居住中の物件を見学する際の注意点
中古物件の場合は、売主が居住中であっても見学させてもらうことがあります。
その際は人の住宅にお邪魔するという気持ちを持って、マナーを忘れずに見学しましょう。
新築のモデルルームであれば問題ないですが、たとえば許可なく押入れを開けたり2階に上がらないなどのマナーが重要です。
中古物件の見学では不動産会社のスタッフが同行するだけでなく、売主も同席するケースが多く見られます。
菓子折りなど特別なものは必要ありませんが、マナーを守って見学することで売主からも「この人になら売ってもいい」と思われるはずです。
複数の購入希望者がいる場合
一度見学して気に入った物件を検討し、後日購入を決めたがすでにほかの購入者が申し込んでいることも考えられます
そのようなケースでは基本的に先着順での商談となってしまうため、先に申し込んだ方がローン審査にとおらないなど購入をキャンセルしなければ契約できません。
二番手であってもよほど良い条件を提示すれば契約できる可能性はありますが、現実的な方法ではなく過度な期待は禁物です。
もし誰かがすでに申し込んでいる状態であれば、二番手で待ちつつも再び物件を探すことが大切です。
マイホーム購入時の契約の流れ
購入したい物件が決まれば、まず購入申し込みと住宅ローンの事前審査をおこないます。
申し込んだあとは物件情報や契約条件が記載された「重要事項説明書」の確認となり、物件の売買契約に移ります。
重要事項説明書は専門用語が多くて複雑に思えますが、最初から最後までしっかりと読み、不明点があれば早めに質問しておきましょう。
売買契約後にローンの本審査を経て融資を受けられる状態になれば、入居説明会や最終的な内覧のチェックを終えて、物件価格の残金を支払ったのちに引き渡しの完了となります。
不動産登記も引き渡しと同時におこなわれるため、残る手続きは毎月のローン返済のみとなります。
もしローン審査がとおらなかった場合の流れ
ローンの本審査や融資の決定は売買契約を結んだあとになることが多いですが、審査がとおらなければ引き渡しまでに物件価格を支払えないため、住宅を購入できません。
資金を用意できない場合は購入のキャンセルとなってしまいますが、契約解除は自動的にされず、特約によっては手付金が返還されない可能性もあります。
この点は「ローン特約」と呼ばれる融資利用の特約や、手付金の規定を確認しましょう。
融資利用の特約では金融機関の融資審査に関する規定があり、ここに契約解除の期日なども記載されています。
手付金を支払っている場合は、期間を過ぎてからの契約解除は手付金の放棄という形で解除となるケースが多いです。
手付金の役割は契約成立を表すことと、特別な意思表示がない場合には一定期間手付金を放棄して契約解除できることを意味します。
そのためローン審査がとおらなくても契約解除は可能ですが、場合によっては数十万～数百万の手付金を手放さなくてはならず、非常に大きな出費となってしまいます。
万が一のケースを想定して、ローン特約に関しては事前によく確認しておきましょう。
まとめ
マイホームの購入は人生で何度も経験することではなく、誰でも契約の流れやかかる費用に関して不安に思うものです。
しかし不動産会社や金融機関のスタッフは毎日の業務として慣れているため、見学や契約についてわからないことがあればすぐに尋ねることが失敗を防ぐ方法です。
資金計画を立てつついくつかの物件を比較して、家族全員が納得するようなマイホームを選びましょう。
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